人生100年時代に向けた保険商品とは!?


 

医療の進歩など様々な要因によって、より多くの人が100歳を迎えるような時代になろうとしています。

 

長寿・認知症・介護など多くのリスクが顕著化してきています。

 

今回の記事では、長寿に伴う資金不足に備える最近の生命保険商品の働きについて紹介します。

 

 

支えきれない老後生活費

 

老後の生活費は、公的年金や企業年金を中心に、不足する分を現役世代に貯めた資金や退職金を取り崩してまかなうのが一般的です。

 

100歳まで寿命が延びることは喜ばしいことです。

 

しかし定年退職をし、退職金と年金で悠々自適に暮らすというライフプランが必ずしも成り立たなくなる可能性もあります。

 

たとえ、平均寿命や平均余命までの生活ができるよう貯蓄を行ったとしても、平均寿命を超えて長生きする人の割合は計算上、半数を超えます。

 

終身年金を活用して長生きリスクに備える

 

長生きリスクに備える方法として、個人年金保険を活用することが考えられます。

 

公的年金では不足する老後資金を補うための選択肢となります。

 

個人年金保険は、60歳や65歳など、契約時に約束した年齢から年金を受け取ることができます。

 

個人年金保険の種類は以下の3種類があり、円建てのほか外貨建ての商品も存在します。

 

①終身年金
:被保険者の生存を条件に、一生涯年金を受け取れます。

早期の死亡に備え、当初10年などの保証期間を設けた保証期間付終身年金もあります。

保証期間付終身年金は、保証期間内に被保険者が死亡しても、保証期間分に対する残りの年金相当額を遺族が受け取ることができます。

 

②確定年金
:被保険者の生死に関係なく、定められた一定期間、年金を受け取れます。

 

③有期年金
:被保険者の生存を条件に一定期間、年金を受け取れます。保証期間付有期年金もあります。

長生きリスクに備えるために、終身年金を選ぶという選択肢もあります。

 

トンチン年金の活用

 

トンチン年金とは、イタリアの銀行家ロレンツォ・トンティが考えた年金制度を指す言葉です。

 

本来、トンチン年金は、加入者が死亡した場合の掛け金を遺族にまったく返さず、生きている人にそのお金を回す仕組みをいいます。

 

通常の死亡保険は、生きている人が死亡した人の遺族を助ける制度ですが、トンチン年金は死亡した人が生きている人を助ける制度です。

 

現在、トンチン年金に分類される商品は複数販売されていますが、実際には長寿○○保険や、長寿○○年金保険という名称を使用していることが多いです。

 

ほとんどのトンチン型年金保険には、告知義務がありません。

 

告知義務とは、保険の契約に際し保険会社が求めた質問について答える形で、健康状態をありのまま報告する義務をいいます。

 

告知義務のある商品の場合、健康状態によっては加入することができませんが、告知義務がない商品の場合、基本的に誰でも加入することができます。

 

告知義務のない商品を無選択型保険と呼びます。

 

トンチン型年金の中には、介護保障を兼ね備えた商品もあります。

 

この商品の場合、引受基準緩和型となっており、告知義務があります。

 

引受基準緩和型とは、通常の保険と比較して、保険加入の基準が緩和されており、告知する項目が少ないことが一般的です。

 

なお、告知項目は保険会社によって異なっています。

 

トンチン性のない一般的な個人年金保険の場合、年金開始前に被保険者が死亡すると、死亡給付金として払込保険相当額が支払われます。

 

しかし、トンチン型年金商品は、解約返戻金が死亡時の払戻金となります。

 

現在、日本で発売されている円建てのトンチン型年金の多くは、低解約返戻金型となっています。

 

解約返戻金や死亡給付金をまったく支払わないという完全なトンチン性ではなく、トンチン性を高めた商品だと言えます。

 

なお、一時払いで据置き期間が設けられておらず、翌月から年金が開始する商品の場合、解約返戻金がないタイプも存在します。

 

 

まとめ

 

長生きリスクに備える場合、個人年金保険の終身年金等、特にトンチン性を高めた商品は1つの解決手段となります。

 

予想よりも早く死亡した場合には、払込保険料相当額より年金受取累計額は少なくなりますが、長寿リスクを回避するための選択肢だと考えることができます。

 


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